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計算方法

株式会社電算

情報・通信業 ・業界173社中39位 ・全体1,867社中474位

有価証券報告書の数値そのまま（平均年齢 45.4歳の会社全体の平均）
「年齢そろえ」のときだけ使います
平均年収（有価証券報告書・単体）

805万円

全体平均 719万円 に対して ＋86万円

全体順位
474位 /1,867社
業界内順位
39位 /173社
年収偏差値
54.3
平均年齢
45.4歳
在籍年数
19.6年
従業員数（単体）
562人
全体1,867社の中の位置偏差値 54.3
1,867位中位 690万円1位
  • 500万円未満 144社
  • 500〜600万円 368社
  • 600〜700万円 472社
  • 700〜800万円 395社
  • 800〜900万円 240社（株式会社電算はここ）
  • 900〜1,000万円 119社
  • 1,000〜1,100万円 56社
  • 1,100〜1,200万円 28社
  • 1,200万円以上 45社
全1,867社の分布（単位は万円）。株式会社電算は800〜900万円の帯（240社）にいます。 両端の階級はそれより外側をすべて含みます。

年齢別の推定年収

年齢推定年収推定範囲（±20%）
25歳422万円338万円〜506万円
30歳523万円419万円〜628万円
35歳629万円503万円〜755万円
40歳719万円575万円〜862万円
45歳798万円639万円〜958万円
50歳832万円665万円〜998万円
55歳869万円695万円〜1,043万円
60歳742万円593万円〜890万円

株式会社電算の推定年収を年齢別に見ると、55歳の869万円が最も高い水準になります。

5歳刻みで比べると30歳から35歳の伸びが最も大きく、＋106万円でした。

年齢別の推定年収の推移

（万円）（歳）4006008001,0004222552330629357194079845832508695574260
  • 25歳 422万円
  • 30歳 523万円
  • 35歳 629万円
  • 40歳 719万円
  • 45歳 798万円
  • 50歳 832万円
  • 55歳 869万円
  • 60歳 742万円
薄い帯は推定値の ±20% の範囲で、目安の幅であって統計的な信頼区間ではありません。

有価証券報告書の実測値

補正していない実際の数字です。提出会社（単体）のもので、連結子会社の従業員は入りません。

平均年収
805万円
平均年齢
45.4歳
在籍年数
19.6年
従業員数（単体）
562人

平均年収推移（過去10年間）

各年の有価証券報告書に載った平均年間給与の実測値（提出会社単体）。単位は万円。

  • 2017年 637万円
  • 2018年 647万円
  • 2019年 657万円
  • 2020年 676万円
  • 2021年 678万円
  • 2022年 691万円
  • 2023年 702万円
  • 2024年 708万円
  • 2025年 736万円
  • 2026年 805万円
9年で ＋168万円（2017年 637万円 → 2026年 805万円）。 横軸は報告書の提出年です。

この数字の作り方

  1. 有価証券報告書を読む

    金融庁 EDINET から、提出会社（単体）の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数を取ります。ここまでは補正のない実測値です。

  2. 業種の賃金カーブを作る

    厚生労働省「賃金構造基本統計調査」から、業種ごとに年齢別の賃金水準を1本の形にします。会社間の差から作った平均的な形です。

  3. 目標年齢に置き換える

    その会社の平均年齢での実測値がカーブ上のどこに当たるかを見て、選んだ年齢の水準に置き換えます。これが推定年収です。

式・対象範囲・限界は計算方法にすべて書いています。