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計算方法

日本郵船株式会社

本社のみ

海運業 ・業界7社中2位 ・全体1,867社中14位

有価証券報告書の数値そのまま（平均年齢 37.8歳の会社全体の平均）
「年齢そろえ」のときだけ使います
平均年収（有価証券報告書・単体）

1,555万円

全体平均 719万円 に対して ＋835万円

全体順位
14位 /1,867社
業界内順位
2位 /7社
年収偏差値
91.7
平均年齢
37.8歳
在籍年数
13.9年
従業員数（単体）
1,370人
全体1,867社の中の位置偏差値 91.7
1,867位中位 690万円1位
  • 500万円未満 144社
  • 500〜600万円 368社
  • 600〜700万円 472社
  • 700〜800万円 395社
  • 800〜900万円 240社
  • 900〜1,000万円 119社
  • 1,000〜1,100万円 56社
  • 1,100〜1,200万円 28社
  • 1,200万円以上 45社（日本郵船株式会社はここ）
全1,867社の分布（単位は万円）。日本郵船株式会社は1,200万円以上の帯（45社）にいます。 両端の階級はそれより外側をすべて含みます。

年齢別の推定年収

年齢推定年収推定範囲（±20%）
25歳646万円517万円〜775万円
30歳1,050万円840万円〜1,261万円
35歳1,392万円1,113万円〜1,670万円
40歳1,586万円1,269万円〜1,903万円
45歳1,619万円1,295万円〜1,943万円
50歳1,616万円1,293万円〜1,940万円
55歳1,612万円1,290万円〜1,934万円
60歳1,421万円1,137万円〜1,705万円

日本郵船株式会社の推定年収を年齢別に見ると、45歳の1,619万円が最も高い水準になります。

5歳刻みで比べると25歳から30歳の伸びが最も大きく、＋404万円でした。

年齢別の推定年収の推移

（万円）（歳）5001,0001,5002,000646251,050301,392351,586401,619451,616501,612551,42160
  • 25歳 646万円
  • 30歳 1,050万円
  • 35歳 1,392万円
  • 40歳 1,586万円
  • 45歳 1,619万円
  • 50歳 1,616万円
  • 55歳 1,612万円
  • 60歳 1,421万円
薄い帯は推定値の ±20% の範囲で、目安の幅であって統計的な信頼区間ではありません。

有価証券報告書の実測値

補正していない実際の数字です。提出会社（単体）のもので、連結子会社の従業員は入りません。

平均年収
1,555万円
平均年齢
37.8歳
在籍年数
13.9年
従業員数（単体）
1,370人

平均年収推移（過去10年間）

各年の有価証券報告書に載った平均年間給与の実測値（提出会社単体）。単位は万円。

  • 2017年 1,036万円
  • 2018年 972万円
  • 2019年 958万円
  • 2020年 935万円
  • 2021年 955万円
  • 2022年 1,082万円
  • 2023年 1,322万円
  • 2024年 1,379万円
  • 2025年 1,435万円
  • 2026年 1,555万円
9年で ＋519万円（2017年 1,036万円 → 2026年 1,555万円）。 横軸は報告書の提出年です。

この数字の作り方

  1. 有価証券報告書を読む

    金融庁 EDINET から、提出会社（単体）の平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数を取ります。ここまでは補正のない実測値です。

  2. 業種の賃金カーブを作る

    厚生労働省「賃金構造基本統計調査」から、業種ごとに年齢別の賃金水準を1本の形にします。会社間の差から作った平均的な形です。

  3. 目標年齢に置き換える

    その会社の平均年齢での実測値がカーブ上のどこに当たるかを見て、選んだ年齢の水準に置き換えます。これが推定年収です。

式・対象範囲・限界は計算方法にすべて書いています。